• 中立国になれば宣戦布告を受けなくなります

• 宣戦布告にはお金が必要

• 同盟国や相互防衛条約締結国などは戦争に参戦することも可能ですが、もらえるものはありません。

• 戦争中は強制的にPVPがオンになります

（PVPがオフの街であってもPVPが可能になリマス）

・どちらかの国のトップがキルされる

・どちらかの陣営が25キルする

・どちらかの国が降伏

・運営が強制的に終わらせる

これらの戦争コマンドは、ShiaKIがプログラミングして作った、それなりに出来のいいプラグインだった。しかし、1.18.30のアップデートで、突如使えなくなり、ShiaKIはガン萎えしてしまった。現在はsiegewarを入れる予定で、siegewarに詳しい人を募集している。

/twar war	戦争中の国に関する情報を閲覧する
/twar start <nation>	宣戦布告コマンド
/twar status	戦争メニューのオンオフ
/twar wars	現在遂行中の戦争を確認します
/twar leaderboard	戦争の勝利/損失が最も多い国のリーダーボードを閲覧する
/twar callallies <nation>	参戦要請を送る
/twar joinwar <nation>	参戦要請を受諾して、戦争に参戦します
/twar archive	過去の戦争を閲覧する
/twar truce	休戦宣言をする

心得
戦争は国家PVPでチームデスマッチであることを理解すること。
戦争をする国家間で領土問題を解決することができるが、当サーバーは生活サーバーという側面が大きいため、
既存の国家が領土チャンクを更に広げられるようにすることが目的の一つであることを認識すること。
（戦勝国は新たに20チャンクほど領土ボーナスを得られる）


簡単にまとめると

宣戦布告要請チャンネルで運営へ宣戦布告の是非を問う
↓
運営が許可したら、宣戦布告チャンネルで声明発表
↓
その二日後に宣戦布告コマンドを実施（国王）
↓
戦闘開始
↓
戦後処理は運営立会のもと行う


宣戦布告について
第１条
宣戦布告は宣戦布告要請が運営から許諾された後に、行うことができる。
宣戦布告要請の際には


このような要請文を宣戦布告要請チャンネルで行うことを必須とする。
（理由の例）
平和的な領土交渉等の決裂 相手国からの多くの侮辱または侮辱行為
証拠の提示は絶対、証拠が無い場合は認められない
※証拠の決定的な矛盾点などが発覚した場合も認められない

第２条
宣戦布告はディスコードにある宣戦布告チャンネルにて、マイクラ内で宣戦布告コマンドを打つ二日以上前に声明発表する事
(双方の同意がある宣戦布告は、理由を必要としないは必要)
発表せずに戦争を始めた場合その戦争は無効となる

第２条１項
宣戦布告のキャンセルは宣戦布告コマンドを打つ前だったら期限なく行えるものとする

第３条
大統領や国王にのみ宣戦布告の有無を決断する権利がある

第４条
戦争回避（宣戦布告された側の国は戦争回避を一部の場合を例外として行える）
正当な回避理由の例　資金不足で国家運営が困難、国家元首の家族の事情で参加ができない等
国家元首の事情例:病気や受験、仕事等、テストなど今後の人生に関わる問題や家庭事情、端末の没収や消失

第５条
宣戦布告チャンネルでの宣戦布告声明は、宣戦布告要請チャンネルで運営からの許可が降りた際にのみ行える

戦時中について
第１条
戦時中に、下記の行為があった場合、強制的に敗戦とする
観戦等は許可するが、野次馬として民度を下げる場合罰される
例
暴言の多用、人の人格を否定する多くの発言、その他戦争についての口論

第２条
同盟国などは戦争に参戦する事ができるものとする
一切関係のない国家の乱入は禁止とし、行われた場合罰則となる

戦後の講和について
第１条
戦後は勝戦国と敗戦国で行う、もしくは特定の機関を交えて行う
議論の著しい民度の低下があった場合の対応
勝戦国側が民度を”著しく”低下させた場合は議論の強制中止と終了(講和が出来なくなり、要求が不可能となる)
敗戦国側が民度を”著しく”低下させた場合は罰則(要相談)となる

第２条
戦勝国が敗戦国に求めることができるのは以下である
・宣戦布告要請の際に「勝った際に要求するもの」とした領土など
・賠償金2万ドル（運営から戦勝国には28万円の補助が出ます）
更にこれとは別に、新たに領地化可能なチャンク数が増えます

第３条
参戦した同盟国等は要求する事ができない
(講和が終了し、譲渡等が終了した際に戦勝国が同盟国に何かしらの物品を渡すなどは許可)

第４条
一度戦争を行うと、同じ国へ1ヶ月は宣戦布告が不可能となる
講和外での敗戦国への要求などは敗戦国が拒否権を持つ。

第５条
敗戦国は要求された物を２週間以内に譲渡する

第６条
敗戦国が資金不足によって賠償金を払えない場合運営が肩代わりする。

第７条
運営は第三者委員会を設けることができるものとする

戦争ルールについて
ルールの穴をついて戦争を有利に進めようとした場合、処罰対象となる。

追記
民度の低下の基準
罵倒や煽りが横行する場合
相手を否定するような発言、口論の激化等

罰則などは運営によって定められる為、詳細は書かれていない

第三者委員会を立てる場合、戦争中の国家と関係を持つ者が居てはいけない(同盟国等)
監視と審査は中立に行われるべきであり、ルールに忠実で、どちらかに偏らない様にする事

宣戦布告の際に推奨される手順

→相手国からの戦争理由になり得る行為の証拠を撮る
→理由と証拠を持ち、指定の場所へ報告する
→特定の機関より了承がされた場合、相手国との日時について議論する
→決定した日時を報告する(証拠必須)
→決定された日時に、宣戦布告をする

講和の際に推奨される手順

→勝敗をハッキリさせる(証拠必須)
→勝戦国と敗戦国での講和をする
→要求を説明し、相手が確認し終えたら、特定の場所に報告する
→要求した物を受け取ったら、完全に終了とする