摂政の就任
前日に新マップ移行の情報があった2月23日、国内や一部同盟国にオスマン皇帝であった香取氏が3月以降多忙につき長期離脱することが発表され、それにより大宰相であったチャット氏がオスマン帝国の代表として摂政に就任することが決定。25日には公式鯖でも同様の発表が行われてオスマン帝国の代表が交代した。
サーバーオープン
しばらくの間メンテナンスが続いていたサーバーが3月19日に解放され同日ヒッタイトが設立、翌日にはナポリ王国にて第二紀オスマン帝国が建国された。サーバーオープンしたことによりオスマン系住民が続々と町を設立しイタリアやアナトリア方面だけでなくウズベキスタンやタンザニア、モザンビークなどでも入植が行われた。
イタリア平定
3月20日にナポリ王国やサルデニア王国が設立され、それぞれナポリ王国はイタリア半島南部をサルデニア王国がサルディーニ、コルシカを領有していた。その後23日シチリア島を領有するパレルモとの加盟交渉が合意を迎えパレルモがオスマン帝国へ加盟。これによりイタリアに存在するする全ての勢力がオスマン帝国所属となり、29日にはサルデニア王国が中部、北イタリアを領有しイタリアはオスマン帝国により統一された。またイタリアを統一した30日時点で人口は24人を迎え、当時人口一位を誇ったアスガルドの28人に次ぐ2位となっていた。この時期国際情勢はイギリスやCFO連邦らの五大帝国陣営とそれに対抗し大日本帝国や漢、大清帝国、八韓民国らの加盟する
東洋連合、この二つが主要陣営であった。オスマン帝国は大清帝国皇帝であった霧島氏からの提案でインド帝国連邦と共に4月5日東洋連合に加盟した。
トルコ領有と二度のビザンツ問題
オスマン帝国の中核を成すアナトリア半島には中部にヒッタイト、北西部にはコンスタンティノープルが設立されそれぞれ開発が進められた。しかしトルコ西部地中海地方の領有は各都市の拡張限界などもありなかなか進展しなかった。その様なオスマン帝国によるトルコ領有が不完全な中、4月3日カイカル氏がトルコ西部に
ビザンツ帝国を設立。さらに当時既にオスマン領であったコンスタンティノープルを請求した。双方の協議は困難を極め、交渉は破綻。オスマン帝国はトルコ中心部に領有問題を抱えることになってしまったが、カイカル氏が引退し4月8日にビザンツが削除されたことにより問題は解消。しかし、一度引退したカイカル氏であったが23日復帰し今度はオスマン帝国の領有が北部までしか及んでいなかったギリシャ、ペロポネソス半島南端にビザンツ帝国を再度設立。さらに既存のオスマン領を含むペロポネソス半島全域、クレタ島、トルコ西部を請求圏とした。当初ビザンツ帝国の支配領域は半島南端の8チャンクにとどまっており、ビザンツ帝国再度の建国を受けペロポネソス半島のほぼ全域やクレタ島、トルコ西部の領有が急速に進められビザンツ帝国がこれ以上領土を広げることはないと考えられさほど問題視されていなかった。しかし、ビザンツ帝国がギリシャ東部にかつて存在し放置されていたキプロス連邦の構成都市を組み込んだことによりビザンツ帝国の領土が幾倍にもなったため問題は深刻化。解決も困難を極め、最終解決は5月末のセルビア危機を待つこととなる。二度に渡るビザンツ問題でのカイカル氏との交渉は困難を極めたものの、一方でこの危機対応によりギリシャやトルコの領有が進み後述の4月計画の土台となった。
アジア・アフリカへの入植活動
帝国の中心地である東地中海地域以外でも入植活動が行われて中東イランやサマルカンド、アフリカでは南東アフリカ、ヴィクトリア、クロスベル、ステイリーキャットなどが設立され、東アジアでは台湾に領土を持つバナナ国の加盟などオスマン帝国は欧州から東アジアへ至るまで広く影響圏を広げていた。しかし台湾の編入を巡り
漢と衝突。(
台湾干渉)4月15日オスマン帝国へ加盟したバナナ国へ向け漢は線状に領土を伸ばし解除への条件として台湾の独立か漢への解除料の支払いを要求。オスマン帝国はこの事態に対し連盟の場で漢へ抗議し台湾へ向け延ばされた線状領土の放棄を訴え、最終的に漢は要求を取り下げ線状の領土を放棄し撤退したため事件は収束した。またバナナ国はオスマン帝国加盟後に台湾自治領と改称。
4月計画
イタリア・アナトリアを中核としたオスマン帝国であったが徐々にバルカン半島への進出も進め、
ナポリ王国がアルバニア、北マケドニア、その後コンスタンティノープルと共にブルガリア、キプロス連邦崩壊後のギリシャ西部を領有しバルカン半島南部に支配権を確立。これを受けオスマン帝国は更に東地中海一帯をオスマン帝国勢力圏とし入植地の拡大を開始。北アフリカではパレルモがトリポリタニアを確保し、東部にはキレナイカを設立。リビア東部からシナイ半島までを領有した。4月19日に行われた東亜連合によるユーゴスラビア移譲ではイストリア、ダルマチアなどクロアチア沿岸の未回収のイタリアを獲得した。
セルビア王国の建国とオスマン帝国共同体の創設
東亜連合による
ドイツ帝国へのバルカン移譲が行われてしばらく、大清帝国皇帝位を譲位した霧島氏が新たにユーゴスラビア地域でのセルビア建国を計画し、ドイツ帝国への大清帝国領南沙諸島の割譲で承認を得てセルビア及びモンテネグロを領土とする
セルビア王国を4月29日建国。事前の協定に則り
オスマン帝国及びドイツ帝国、セルビア王国でベオグラード条約が締結されセルビア王国がオスマン帝国及びドイツ帝国の衛星国であること、オスマン帝国がその優越権を持つことが確認された。またにこれに付随し3国で中央同盟が締結。オスマン帝国ではセルビア王国の建国を受けオスマン帝国を中心として自治国との精神的紐帯を目的する国際機関として5月4日オスマン帝国、セルビア王国を原加盟国とする
オスマン帝国共同体を創設した。後の22日にはチャット氏の建国した
ジャバル・シャンマル首長国が加盟。
東洋連合=帝国協定冷戦
当初イギリスらの陣営五大帝国に対抗するために作られた
東洋連合であったが、4月7日イギリスがサーバーから撤退。陣営として五大帝国は消滅すると、大国の内CFO連邦を除く
オスマン帝国や
ドイツ帝国、
東亜連合、インド帝国連邦などが加盟する東洋連合が国際社会唯一の大規模陣営となった。しかし、政治的自主性を求めていたドイツ帝国が5月3日東洋連合を脱退、7日には自国を盟主とする帝国協定を成立させた。その後ドイツ帝国と
大日本帝国、CFO連邦と東亜連合などの対立を軸に東洋連合=帝国協定冷戦が激化。東洋連合主要加盟国は大日本帝国(7)、東亜連合(41)、インド帝国連邦(20)、オスマン帝国(42)対し帝国協定陣営はドイツ帝国(36)、CFO連邦(53)などであった。(国民数は5月第一週頃)オスマン帝国は東洋連合に所属していたため形式上は帝国協定国と対立していたものの、帝国協定盟主のドイツ帝国とは中央同盟を締結しており、またセルビア利権など二国間での繋がりも深く、第二位の国力に加えその様なバックボーンによりオスマン帝国は両陣営国に対し外交的フリーハンドを可能にしていた。また、当時のオスマン帝国の外交方針は両陣営の対決を可能な限り避けることにあり、オスマン帝国にとって二大陣営が冷戦を行う限り、オスマン帝国の国力や国際関係により自国権益が一方の陣営から侵犯される危険がなかった。しかし、仮にどちらかの陣営が相手方を打ち負かした場合、オスマン帝国は肥大化した一方陣営との共生が必須となり均衡した国際社会において保護してきた自勢力圏を脅かされる危険や、敗者となった陣営国との関係悪化が不可避なものとなり既存の国際関係が破綻する恐れがあった。また両陣営対決を避けると同時に。オスマン帝国独自の外国姿勢を維持するべく友好国との歩調を合わせつつ陣営としての加盟する東洋連合、同盟国が盟主の帝国協定どちらかにも偏重することの無いかつ警戒心も持たれないようにする繊細なバランス感覚による意思決定及び様々な秘密外交を求められた。この方針はエジプト問題の発生まで継続に成功し、最終的には後述のエジプト問題やドイツ崩壊に伴う帝国協定解散により主な対立軸が
西洋連合=
東洋連合冷戦に引き継がれる形で終局を迎えた。
セルビア騒乱
渡辺氏が5月8日に
セルビア王国首相就任して以降セルビアはこれまでの条約遵守の方針を転換、秘密裏に
ドイツ帝国衛星国からの独立を画策。しかし、この独自の計画はオスマン・ドイツ双方に露見しドイツ帝国はこれに猛反発しセルビア王国に強い処断を求めた。
オスマン帝国もドイツ帝国との関係や既存の条約遵守を重視しドイツ帝国と歩調を合わせ連名でセルビア王国に対し首相渡辺氏の解任を要求。これを受けセルビア王国は渡辺氏の首相職を解任した。この件を受けドイツ帝国からの提案で両国がセルビア王国に対し政治顧問を派遣したりなど、より直接的な監督の案などが議論されたが、
東洋連合=帝国協定冷戦の只中であったためセルビアへのさらなる処置の実施は保留されていた。
エジプト問題
東洋連合=帝国協定冷戦末期、5月14日帝国協定加盟国であるCFO連邦がオスマン領エジプトに隣接する形でナイル川東岸一帯にFPCヨーロッパのアウトポストを設置。冷戦期でも自国勢力圏の安寧を確保してきた
オスマン帝国はエジプト入植に強く抗議し、CFO連邦へスーダン以南への即時撤退を要求。また関係国へCFO連邦への外交的圧力を要請した。しかしCFO連邦が撤退の条件として300万を提示したためこれ以上の二国交渉は無意味とし、国際関係による解決へとシフト。しかし15日時点でも問題は解決せず、オスマン帝国はエジプト問題の終局点として第三国仲介による解決を図った。16日、CFO連邦はイエメンに入植地を設立し、エジプトのアウトポストを削除したことで問題は一時収束。しかしCFOのイエメン入植地が北上した場合、オスマン帝国にとって安全保障上の危機になりえると判断され、22日チャット氏がマシュリク地方南方に
ジャバル・シャンマル首長国を建国。しかし後述の
ドイツショック期頃にCFO連邦がイエメン入植地から撤退したため、ついにアラビア半島が係争地へと発展することは無かった。
摂政独裁から三頭政治、皇帝の帰還
一連の外交摩擦や当時摂政であったチャット氏によるジャバル・シャンマル建国構想に加え、第二紀始まって以来続いた摂政独裁体制を変革する必要性などにより3ヶ月間摂政を務めていたチャット氏が5月16日摂政を辞任。
翌17日HaydenErsoy氏が二代目摂政に就任、それまでの摂政独裁から摂政HaydenErsoy氏、大宰相チャット氏、参謀総長Admiral=Nyanko氏による三頭政治が成立。寡頭制による統治が行われていたものの24日頃には皇帝香取氏が復帰したため徐々に皇帝親政へと移行した。5月28日、皇帝香取氏が正式に復帰宣言。
ドイツ崩壊及び保護占領
ドイツ帝国所属の運営約一名が運営という特権を利用し不正に資金を増やす事件(
ドイツ運営権限乱用事件・長崎事変)が5月28日に発生。事件の余波は多岐に渡り(
ドイツショック)、最終的に国民の離反を抑えることに失敗したドイツ帝国は
南ドイツ王国や
ポーランド王国などの分離独立を許した。国際的信用が失墜したドイツ帝国は短期間での国内立て直しを断念し、一時的な国家の身売りを宣言。29日、オスマン帝国はドイツの併合国に名乗りを挙げ交渉が成立。正式にドイツ全土併合を宣言した。
セルビア危機
5月27日、オスマン帝国及び
ドイツ帝国の共同衛星国である
セルビア王国が、ハンガリー・
東ローマ帝国領ギリシャを宗主国に無断で併合していたことが判明。更に翌28日には、声明にて衛星国離脱・完全独立を一方的に宣言し帝政に移行した。我がオスマン帝国は領土返還への圧力を共同で掛ける為、オスマン・ドイツ・東ローマ、そして当事国のセルビアを加えた四国会議の開催を計画。会議の事前協議中にドイツが内部崩壊によって離脱するトラブル(
ドイツショック)があったものの、三国会議への参加にセルビア側も応じたことで無事会議は開催された。しかしギリシャの即時返還や賠償金を求めたオスマン・東ローマ側の要求にセルビアは返答期限まで終始無言を貫き、交渉は完全に停滞。これに我が国は対抗措置として会議を離脱していたドイツ、そして領土を強奪された東ローマと共に連名で抗議声明を発表した。しかし行き詰まった交渉も僅か翌日の29日に転機を迎えた。オスマン帝国は内部崩壊したドイツの身売り先に名乗りを挙げ、併合交渉が成立。同日ドイツ全土併合を宣言した。これによりオスマンはセルビア北部のドイツ領バルカンを確保したことで、セルビアの半包囲網構築に成功した。我が国は最早オスマンを無視出来なくなったセルビア国王に首脳会談を持ちかけ、オスマンによるアルバニア北部の割譲を条件に遂に東ローマへのギリシャ返還を合意。その後我が国がセルビアの独立を正式承認したことでセルビア危機は収束した。
地中海帝国
セルビア危機が収束した5月29日、オスマン帝国は東ローマ改め
ビザンツ帝国との領土交換を実施。オスマンはセルビア帝国から返還された『東ローマ帝国領ギリシャ』全土を、ビザンツはギリシャ南部の『ペロポネソス半島』を其々獲得した。また翌30日には皇帝香取氏が中東にパレスチナを設立。これにより東地中海における最後の国家空白地帯が我がオスマン帝国によって埋められ、東地中海沿岸の支配を完全に確立した。6月2日には旧ドイツ領バルカンを併合しボスニアに改名。続く3日には突如ビザンツ帝国トップのKaikalu氏が引退を表明。ビザンツ帝国の消滅とオスマンへの領土移譲が決定的となり、オスマンの東地中海支配はより一層強固なものとなった。また新首都
パレスチナ開発に伴い東方国境確定事業も行われてトルコ東部のエルズムルやイラン、バグダッドの領土調整が行われ6月29日メソポタミア地域を除き概ね東方国境が確定した。
環ユーラシア条約機構
我がオスマン帝国も一員となり世界最大の陣営として君臨してきた
東洋連合も、6月に入り斜陽を迎えていた。崩壊した帝国協定に代わる
東洋連合(以下東洋)への対抗組織として5月29日に設立された
西洋連合(以下西洋)は、短期間で加盟国を増加させ勢力を大幅に拡大。一強状態となっていた東洋の世界秩序は短期間に終わり、冷戦状態に逆戻りした。しかし今回の冷戦はかつての帝国協定との冷戦とは様相が異なっていた。
CFO連邦(
キャニオン共和国や
FPC王国などによる連邦国家、7月11日現在は解体)を中心に国民のin率も高く比較的活発な国家が多い西洋に比べ、陣営の盟主である
大日本帝国や
東南アジア独立諸国連合(以下東亜)などの主要国は過疎化が著しく、東亜に至っては町の維持すらも困難で消滅をただ眺める他ない末期的な状態であった。加えて東洋の実質的な盟主とも言える日帝は、些か強引とも取れる理論武装によって他国との外交摩擦が頻発しており、東洋は弱体化と印象悪化の二重苦に直面していた。この様な東洋の衰退を受けて我がオスマンは6月10日、東洋脱退の可否を問う国民投票を実施。結果はオスマン建国史上初の同票に終わり、オスマン憲法に則り皇帝判断で残留となった。この判断には、離脱後のオスマンの外交方針が定まっておらず、仮に独自陣営を設立したとしても有力国は既に他陣営に属しており、国際社会において孤立する可能性があるという背景があったからである。しかし僅か約一週間後の6月18日、オスマンの外交方針を決定付ける外交問題が発生した。チェコ領イングランドの譲渡を巡る交渉において
チェコ共和国の二枚舌外交が発覚したのだ。チェコとの交渉二カ国のうち、イングランドを獲得できなかった英領アイルランド及び宗主国
大英帝国によるチェコ・領土獲得国日帝への抗議は次第に陣営的側面を帯び始め、英国が加盟する
西洋連合とチェコ・日帝が加盟する
東洋連合の決定的な対立へと発展した。西洋諸国による批難声明が相次ぐ中、東洋は瓦解への道を歩み始めていた。同日中に我がオスマンの友好国かつ東洋主要国の一つである
印度帝国連邦(以下インド)が、東洋脱退を示唆。インドが離脱すれば東洋の一層の弱体化は避けられず、我が国は6月24日に急遽二回目の東洋離脱を問う国民投票を決行。離脱票の圧倒的多数により、同日中に東洋連合を正式脱退した。我が国の東洋脱退の余波はかなり大きく、翌25日から
大旭日帝國、
ケベック連邦、
印度帝国連邦などの脱退ラッシュを引き起こしたことで、東洋連合瓦解は決定的となった。我がオスマンはその後東洋連合に代わる独自陣営設立を模索。同じ東洋離脱組のインドと旭日、そしてかつての三創同盟時代から親交の深い
埼玉帝国を招待し、6月26日には遂にオスマン悲願の独自陣営、
環ユーラシア条約機構を設立。7月1日には公式声明にて正式発足を果たした。